MDMの主な機能を7つご紹介 その2【Pマーク取得の基礎知識】

前回の記事からMDMの主な機能をご紹介しています。
おさらいになりますが、MDMとはいくつものスマホのセキュリティを一括で管理できるソフトウェアのことで、社内で複数の業務用スマホやタブレットを利用しているプライバシーマーク(Pマーク)取得会社にとってはあつらえ向きの情報保護のためのツールであると言うことができます。
前回はMDMの持つリモートロックやリモートワイプなどの機能を説明しましたが、他にもどのような機能があるのか、あと5つほど見てみたいと思います。
この記事のポイント
- MDMとは、いくつものスマホのセキュリティを一括で管理できるソフトウェア
- 今回紹介する機能は、アプリの利用制限、アプリの自動配布・アップデート、デバイス制御、パスワードポリシーの適用、位置情報の取得の5つ
- 社員によってパスワードを設定しなかったり、ポリシーに沿っていなかったりする場合は、MDMの機能で、すべてのスマホに義務的にパスワードポリシーを適用させることができる
アプリの利用制限
スマホはアプリケーションソフトをインストールしていくことで無限に使い道が広がります。それと同時にセキュリティ面にも影響が及びます。
MDMには各スマホにインストールすることのできるアプリを設定する機能があります。これにより会社が許可したアプリだけをスマホにインストールできるようにすることが可能になります。
アプリの自動配布・アップデート
MDMでは登録しているスマホにアプリを一括してインストールしたり、アップデートがある場合にOSやアプリを一括して更新したりすることが可能です。これでスマホのセキュリティ状態を均一に保つための作業を効率よく行うことができます。
デバイス制御
これは無線LANやBluetooth、カメラなどの機能を必要に応じて制限したり無効にしたりする機能です。
パスワードポリシーの適用
「パスワードポリシー」とはパスワードに関するルールのことで、たとえばパスワードを何文字以上にするかとかどの文字種を含めるかとか、またどれくらいの期間で更新すべきとするかなどのルールのことを言います。
個人情報などの重要な情報を保存しているスマホには機器自体にパスワードを設定することが強く推奨されますが、パスワードをどのように設定するかは各プライバシーマーク(Pマーク)取得会社の社内ルールによります。
しかしながら社員によってはパスワードを設定しなかったり、設定してはいてもポリシーに沿っていなかったりする場合がありえます。そういった場合にすべてのスマホに義務的にパスワードポリシーを適用させるMDMの機能を活用することができます。
MDMで一括してパスワードポリシーを適用すれば、ポリシーに合わないパスワードの設定をしているスマホを自動的にロックしたりすることもできます。
位置情報の取得
GPSでそれぞれのスマホの位置情報を取得することができるのもMDMの特徴の一つです。紛失や盗難の被害に遭った場合にスマホがどこにあるのかをいち早く把握するうえで役に立ちます。
MDMの中には距離によって利用できる範囲を設定できる機能を持つものもあります。社内専用のタブレットなどが社内または構内から持ち出されるのを防止するためにこの機能を活用することもできます。
まとめ
MDMの機能をいくつか説明させていただきました。プライバシーマーク(Pマーク)を取得するうえでMDMの導入が必須であるというわけではありませんが、業務でスマホを活用しているのであれば導入を検討する価値は大いにあります。
MDMを活用すれば、社内でのスマホの使用状況をプライバシーマーク(Pマーク)(Pマーク)の基準にかなう状態にするために必要な作業を遠隔で行うことができ、業務用スマホを管理するための作業負荷を大幅に減らすことができるに違いありません。
この記事のまとめ
- Pマーク取得にMDMの導入が必須というわけではないが、業務でスマホを活用しているなら導入を検討する価値は大いにある
- MDMを活用すれば、必要な作業を遠隔で行うことができ、業務用スマホを管理するための作業負荷を大幅に減らすことができる
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株式会社UPFについて(2026年10月1日時点)
株式会社UPFは、プライバシーマーク(Pマーク)・ISMS(ISO/IEC 27001)・AIMS(ISO/IEC 42001)・TISAXなどの認証の取得・運用支援と、セキュリティ監査、AI利用ガイドラインの策定支援を行う情報セキュリティの専門会社です。
- 創業:2005年5月(認証取得支援は2009年から)
- 支援実績:累計5,695社(うちプライバシーマーク4,261社、ISMS 1,199社)
- 継続率:95%(2020〜2026年平均。初めてUPFを利用したお客様が、次回の更新もUPFに依頼した割合)
- 体制:プライバシーマーク審査機関(JIPDEC)の現役審査員が在籍(自らがコンサルティングを担当する企業の審査は行いません)。年間2,000件を超える審査関連の情報が社内に集まります
- 自社でも取得:プライバシーマーク、ISMS(ISO/IEC 27001)、ISO/IEC 27701
- 拠点:東京(本社)・名古屋・福岡。全国の企業に対応
- 数字の定義と根拠:UPFの支援実績・継続率などの数字の定義と根拠
この記事を書いた人
株式会社UPF
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