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Pマーク会社としての標的型攻撃メール対策

 

Pマーク会社としての標的型攻撃メール対策

【2026年10月時点の注記】

本記事は2017年5月の公開時点の情報をもとにしています。制度・料金・統計などは、公開後に変更されている場合があります。最新の情報は無料相談でご確認ください。

「国内標的型サイバー攻撃分析レポート 2017年版」を公開

ご紹介するのは2016年に国内で発生したサイバー攻撃の傾向をまとめたトレンドマイクロ社のレポートの要約記事です。

プライバシーマーク(Pマーク)(Pマーク)を取得して個人情報保護に取り組む企業においても自社のセキュリティ対策に役立てることができる内容です。

記事の後半にある「3.標的型メールの『騙しの手口』がさらに巧妙化」にも着目していただきたいと思います。

電子メールを通じたセキュリティ攻撃やその兆候はどこのプライバシーマーク(Pマーク)取得会社にとっても無関係のものではありませんので、このような注意喚起がある度に最新情報と自社におけるメールセキュリティの現状とを比較しつつ改善の余地がないかどうかを確認する必要があると考えます。

よい機会ですので、今回のブログ記事では標的型攻撃メールを見分ける時の着眼点について説明いたします。「標的型攻撃メール」とは巧妙にウイルスが仕組まれたメールのことで、特定の会社・団体や個人を標的にして送られてくるもののことです。

この記事のポイント

  • 「標的型攻撃メール」とは、巧妙にウイルスが仕組まれたメールで、特定の会社・団体や個人を標的にして送られてくるもの
  • 見分ける時の着眼点は、差出人のアドレス、メールのタイトル、メールの本文の3つ
  • フリーメールアドレスで送信されたメールは、必ず一度ウイルスメールでないかを注意する
  • 日本語の言い回しが不自然なメールや、IDとパスワードを入力する画面があるメールには、特に慎重に対応する

差出人のアドレスを確認する

標的型攻撃メールの傾向としてフリーメールアドレスから送られてくることが多いという状況が観察されています。

攻撃メールが個人からの問い合わせや学生からの就活関連の連絡を装っている場合などはフリーメールアドレスから送られてくることにどうしても違和感を感じないままメールを開いてしまいそうになりますが、とにかくフリーメールアドレスで送信されたメールについては必ず一度ウイルスメールでないかを注意するようにしましょう。

メールのタイトルを確認する

標的型攻撃メールのタイトルとして偽装されたものにはこれまでに以下のようなものが報告されています。

  • 取材申し込みや講演依頼
  • 就職活動に関する問い合わせ
  • アンケート
  • 公的機関からの情報セキュリティに関する注意喚起
  • 航空券の予約確認
  • Webメールアカウントのパスワード更新の通知

就職活動に関する問い合わせやアンケートなどであれば見ず知らずの人からメールが送られてくることも珍しくありませんので不審に思わないまま開いてしまう人もいるかもしれません。

また「すぐにでも内容を確認しなければ!」と思わせるようなタイトルもあります。

タイトルに惑わされず、一度ウイルスメールかどうかを冷静に確認する必要があります。

メールの本文を確認する

不審なメールを受信することが多いプライバシーマーク(Pマーク)取得会社であればお気づきかと思いますが、日本語の言い回しが不自然であったり繁体字や簡体字が使用されていたりするようなメールは特に慎重に対応する必要があります。

また「Webメールアカウントのパスワード更新の通知」などのタイトルでメール文中にIDとパスワードを入力する画面があるようなメールはほぼフィッシングメールと見て間違いありませんので、信用しないようにしましょう。

この他にメールに添付されているファイルの形式などを見て標的型攻撃メールかどうかを見分けていく方法もありますが、この点はまた後日に詳しく記事にしたいと思います。

まとめ

メールによって個人情報やシステムを攻撃してくる相手は常に新技術を駆使して手を変え品を変え攻撃を仕掛けてきます。

プライバシーマーク(Pマーク)取得会社は自社の個人情報を守るために標的型攻撃メール対策を常に最新の状態にしておかなければなりません。

この記事のまとめ

  • メールによって攻撃してくる相手は、常に新技術を駆使して手を変え品を変え攻撃を仕掛けてくる
  • Pマーク取得会社は、自社の個人情報を守るために標的型攻撃メール対策を常に最新の状態にしておかなければならない

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株式会社UPFについて(2026年10月1日時点)

株式会社UPFは、プライバシーマーク(Pマーク)・ISMS(ISO/IEC 27001)・AIMS(ISO/IEC 42001)・TISAXなどの認証の取得・運用支援と、セキュリティ監査、AI利用ガイドラインの策定支援を行う情報セキュリティの専門会社です。

  • 創業:2005年5月(認証取得支援は2009年から)
  • 支援実績:累計5,695社(うちプライバシーマーク4,261社、ISMS 1,199社)
  • 継続率:95%(2020〜2026年平均。初めてUPFを利用したお客様が、次回の更新もUPFに依頼した割合)
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この記事を書いた人

株式会社UPF

株式会社UPF

東京都中央区に本社を構える株式会社UPFです。 日本全国を対象にPマーク(プライバシーマーク)とISMS(ISO27001)の新規取得コンサルティング、取得後の運用支援事業を展開しております。 プライバシーマークについてのお問い合わせ・ご相談は→03-6661-0846セキュリティーコンサルティング事業部まで

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