仮想通貨のウォレットでセキュリティが高いのは？安全性が高いウォレットの種類は？

【2026年10月時点の注記】

本記事は2018年6月の公開時点の情報をもとにしています。制度・料金・統計などは、公開後に変更されている場合があります。最新の情報は無料相談でご確認ください。

ビットコインをはじめとした仮想通貨の資産運用を始める場合、新たに「ウォレット」を作る必要があります。

現在は、多種多様な仮想通貨のウォレットが展開されており、トレーダーたちに目的に応じて利用されているようです。

これから仮想通貨の取引を始めようとしている方にとっても最も気になるのは、やはり各ウォレットのセキュリティではないでしょうか。

こちらではセキュリティに注目し、それぞれのウォレットを検証していきます。

この記事のポイント

仮想通貨の資産運用を始める場合、新たに「ウォレット」を作る必要がある
代表的なウォレットには、ハードウェア、コールド（ペーパー）、オンライン（ウェブ）、ローカル（クライアント）がある
オフラインで管理するハードウェア・コールドウォレットは安全性が高く、オンラインウォレットは手軽な一方で取引所のセキュリティ対策に左右される

1 ハードウェアウォレット
2 コールド（ペーパー）ウォレット
3 オンライン（ウェブ）ウォレット
4 ローカル（クライアント）ウォレット
5 まとめ
- 5.1 ✅ 株式会社UPFの実績・特徴
6 よくある質問（FAQ）

ハードウェアウォレット

代表的なウォレットのひとつ、ハードウェアウォレットについてお話します。

｜ハードウェアウォレットとは？

ハードウェアウォレットとは、その名のとおりウォレットとして使える物理的な外部機器です。

USBでPCに接続するタイプが一般的に使用されています。

設定しておくと専用端末なしでは、仮想通貨の取引ができません。

｜ハードウェアウォレットのメリット・デメリット

ハードウェアウォレットのメリット・デメリット
区分	内容
メリット	ハードウェアウォレットを使用している場合、PCから隔絶された状態で秘密鍵が管理されるためウイルス感染による影響がありません。また、仮想通貨は端末に格納された状態となるため、万が一取引所が閉鎖したとしても安心です。さらに、オフラインでの管理という特性上、国内で起きたオンライン上の秘密鍵流出事件のようなケースを心配する必要もないのです。
デメリット	反対にデメリットとして挙げられるのは、端末の購入コスト、紛失・故障のリスク、ファームウェア更新の手間といったポイントです。特にすべての取引ができなくなってしまう紛失・故障については、気をつけたいところですね。

｜代表的なハードウェアウォレット

ハードウェアウォレットとしては、以下のような端末が人気です。

Ledger Nano S
Trezor
Keepkey

コールド（ペーパー）ウォレット

コールド（ペーパー）ウォレットも、オフラインで管理するウォレットのひとつです。

｜コールドウォレットとは？

コールドウォレットとは「インターネット上で管理しないウォレット」の総称です。紙に印刷してウォレットの秘密鍵を管理するペーパーウォレットと同じ意味でも用いられます。

専用の秘密鍵生成サービスを使うのが一般的です。シンプルな一方で信頼性が高いウォレットとして多くのトレーダーが利用しています。

｜コールドウォレットのメリット・デメリット

コールドウォレットのメリット・デメリット
区分	内容
メリット	印刷した紙が盗難・紛失といったトラブルにあわない前提であれば、コールドウォレットは極めて安全と言えます。利用している取引所がなくなったとしても影響はありません。ハッキングの可能性もないため、高額の管理とはマッチングのよいウォレットです。
デメリット	一方で、紙を使用しているため管理には気を使う必要があります。印刷の手間は、残高確認の煩雑さも、ユーザーを悩ませているようです。

｜代表的なコールドウォレット

ペーパーウォレットは以下のようなサイトで作成できます。なお、実際に秘密鍵を印刷する際は安全のために、オフラインで行いましょう。

bitaddress.org
segwitaddress.org

オンライン（ウェブ）ウォレット

仮想通貨取引所が実施しているオンライン（ウェブ）ウォレットについてお伝えします。

｜オンラインウォレットとは？

オンラインウォレットとは、その名のとおりオンラインで管理するウォレットです。

多くの仮想通貨取引所がオンラインウォレットのサービスを提供しています。

｜オンラインウォレットのメリット・デメリット

オンラインウォレットのメリット・デメリット
区分	内容
メリット	すべてをオンライン上で管理する手軽さは、オンラインウォレットの最たるメリットと言えるでしょう。取引所がサービスとして提供している場合は、そのままスムーズに取引まで移行できます。
デメリット	ただし、取引所のセキュリティ対策によっては仮想通貨が盗難されてしまう可能性もあります。仮想通貨の存続が取引所の経営状態に依存していることも、懸念点のひとつです。

｜代表的なオンラインウォレット

オンラインウォレットとしては以下のようなサービスが代表的です。

Blockchain.info
Coinbase
Coinaplut

ローカル（クライアント）ウォレット

ローカル（クライアント）ウォレットは、手軽に管理できるウォレットとして人気です。

｜ローカルウォレットとは？

ローカル（クライアント）ウォレットとは、PCに専用のアプリをインストールして管理するウォレットです。

スマホで利用できるローカルウォレットもリリースされており、こちらは「モバイルウォレット」とも呼ばれています。

仮想通貨の保管システムである「ブロックチェーン」をすべてダウンロードする「完全型」と、一部をダウンロードする「簡易型」の2種に分けられます。

｜ローカルウォレットのメリット・デメリット

ローカルウォレットのメリット・デメリット
区分	内容
メリット	個人が十分なセキュリティ対策を実施するという前提であれば、ローカルウォレットのセキュリティはオンラインウォレットよりも信頼できると言われています。また、仮想通貨はローカル環境で格納されているため、取引所がなくなっても悪影響はありません。
デメリット	ただし、インストール容量が膨大なため、パソコンやスマートフォンのストレージを圧迫してしまう可能性があります。また、利用しているパソコンやスマートフォンがウイルスに侵されると仮想通貨に危険が及ぶため、端末の取り扱いには慎重になる必要があります。

｜代表的なローカルウォレット

以下のようなアプリがローカルウォレットとして人気です。

Bit core
Copay
Airbitz
MyEtherWallet

まとめ

この記事のまとめ

ハードウェアウォレットは紛失・故障、コールドウォレットは紙の盗難・紛失、オンラインウォレットは取引所のセキュリティ対策や経営状態、ローカルウォレットは端末のウイルス感染に注意が必要
目的や用途に応じてウォレットを使い分け、使いやすくセキュリティ面でも信頼できるウォレットを選ぶ

多くの仮想通貨トレーダーは、目的や用途に応じてウォレットを使い分けています。中でもウォレットのセキュリティ面はとりわけ注意を払うべきポイントです。

さまざまな選択肢がある現在、使いやすくセキュリティ面でも信頼できるウォレットを選んでください。

✅ 株式会社UPFの実績・特徴

多くの企業様への支援実績
業界トップクラスのPマーク・ISMS取得コンサル会社
費用：税抜き49万円〜
プライバシーマーク（Pマーク）審査機関（JIPDEC）の現役審査員が在籍
全国対応・完全リモート対応でどこからでも相談可能
Pマーク・ISMS・AIMS（ISO/IEC 42001）・TISAXのワンストップ支援

【2026年10月1日現在の注記】

株式会社UPFの支援実績は、累計5,695社です（うちPマーク4,261社、ISMS 1,199社、TISAX 110社〈2026年9月時点〉）。数字の定義と集計時点は「UPFの支援実績・継続率などの数字の定義と根拠」をご覧ください。

Pマーク新規取得の支援費用は49万円〜（税抜）で、取得時・更新時ともに全額返金保証が付いています。

📞 まずは無料相談を。お問い合わせはこちら

よくある質問（FAQ）

Q. Pマーク取得にかかる期間・費用は？

A. 一般的に6〜12ヶ月、費用相場120万円〜（審査料金：2026年10月以降の新規申請で小規模約34万円・中規模約69万円〈税込〉＋コンサルティング費用）です。株式会社UPFは税抜き49万円〜・業界トップクラスで最短サポートを提供します。

Q. コンサル会社なしで取得できますか？

A. 可能ですが多大な工数が必要です。コンサル利用で工数削減・審査通過率が向上します。

Q. どんな企業がPマーク・ISMSを取得すべきですか？

A. 個人情報を扱う企業全般が対象。特にIPO志向企業、大企業・官公庁取引企業、EC・医療・教育機関に推奨されます。

株式会社UPFについて（2026年10月1日時点）

株式会社UPFは、プライバシーマーク（Pマーク）・ISMS（ISO/IEC 27001）・AIMS（ISO/IEC 42001）・TISAXなどの認証の取得・運用支援と、セキュリティ監査、AI利用ガイドラインの策定支援を行う情報セキュリティの専門会社です。

創業：2005年5月（認証取得支援は2009年から）
支援実績：累計5,695社（うちプライバシーマーク4,261社、ISMS 1,199社）
継続率：95%（2020〜2026年平均。初めてUPFを利用したお客様が、次回の更新もUPFに依頼した割合）
体制：プライバシーマーク審査機関（JIPDEC）の現役審査員が在籍（自らがコンサルティングを担当する企業の審査は行いません）。年間2,000件を超える審査関連の情報が社内に集まります
自社でも取得：プライバシーマーク、ISMS（ISO/IEC 27001）、ISO/IEC 27701
拠点：東京（本社）・名古屋・福岡。全国の企業に対応
数字の定義と根拠：UPFの支援実績・継続率などの数字の定義と根拠

この記事を書いた人

株式会社UPF

東京都中央区に本社を構える株式会社UPFです。日本全国を対象にPマーク（プライバシーマーク）とISMS（ISO27001）の新規取得コンサルティング、取得後の運用支援事業を展開しております。プライバシーマークについてのお問い合わせ・ご相談は→03-6661-0846セキュリティーコンサルティング事業部まで

同じテーマの記事はこちら