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ウイルス

情報セキュリティ・個人情報保護の用語集(株式会社UPF)

ウイルスとは(要点)

  • コンピューターウイルスは、プログラムで構成されたもので、使用者に損失を与えようとし、自然発生せず必ず人の手によって生み出される
  • 被害の内容は、いたずら目的のものからデータの消去・情報漏えいまで多岐にわたり、現在の主流は情報漏えい型
  • 対処法は、最新の状態に保つことと、セキュリティソフトを導入することの2つ

ウイルスとは

人間や動物と同様、コンピューターにも悪影響を及ぼすウイルスが存在します。もちろん細菌に感染することで、パソコンが風邪をひくようなことはありません。実際には他のアプリやソフトと同じく、プログラムで構成されています。ただ、使用者を助けるのではなく、むしろ損失を与えようとするのが大きな違いです。

またコンピューターウイルスは、自然発生するものではなく、必ず人の手によって生み出されます。そのほとんどが悪意を持って制作されたものですが、過去には例外もありました。ユーザーサポートのために作られた機能が、ウイルスと等しい動作を見せた事例も報告されています。

被害の内容は、多岐にわたります。単にメッセージを表示させるような、いたずら目的のものは、もっとも軽微なウイルスです。大抵はパソコンの内部にダメージを与えたり、データを盗み出すといった実害をもたらします。

データを完全に消去したり、異常動作を引き起こし、発火させるようなウイルスさえ存在しました。現在の主流は情報漏えい型であり、個人データや銀行の口座番号などを奪い取ろうとします。中には盗み出すだけでは飽き足らず、感染者の個人情報を拡散させるというケースも少なくありません。

歴史上最初にコンピューターウイルスが確認されたのは、1982年のことです。以来、40年以上にわたってユーザーはその脅威に晒され続けています。根絶がたいへん難しい以上、各人が毅然として対策をとることが必要です。

ウイルスのお役立ち情報

コンピューターウイルスへの対処法としては、大きく分けて2つあげられます。まずなにより優先するべきなのは、最新の状態に保つことです。パソコンやスマートフォンは人間が作ったものである以上、必ず何らかの弱点が残されています。これは脆弱性とも呼ばれ、ウイルスの活動を助ける温床となってきました。

過去には対策が遅れてしまったために、新品のパソコンが次々と感染していった事例も存在します。現在ではより有効な手段が講じられ、最新機種ほど安全性が高まるようになりました。定期的なアップデートを欠かせないことは、誰にでもできるウイルス対策に他なりません。

その上で、セキュリティソフトを導入することが、良心的なユーザーに求められる姿勢です。不審な外部からの侵入や疑わしい動作を遮断してくれますから、水際で感染を防ぐことができます。広く知られていないウイルスにも、有用に対処できる機能も搭載されており安心です。シンプルな動作ながら無料で使えるものや、品質の高い有料ソフトもあり、ニーズに応じて選べます。

ただ、最近ではセキュリティソフトに偽装したウイルスも出回っており、一層の警戒が必須です。インターネットを使っていて、突然ページに警告が表示されても、慌ててクリックしてはいけません。何事も冷静に対処して、信頼できる相手かどうか見極めることがポイントです。不審なメールなども迂闊に開いたりせず、賢明な態度でウイルスを寄せ付けないよう心がけましょう。

株式会社UPFについて(2026年10月1日時点)

株式会社UPFは、プライバシーマーク(Pマーク)・ISMS(ISO/IEC 27001)・AIMS(ISO/IEC 42001)・TISAXなどの認証の取得・運用支援と、セキュリティ監査、AI利用ガイドラインの策定支援を行う情報セキュリティの専門会社です。

  • 創業:2005年5月(認証取得支援は2009年から)
  • 支援実績:累計5,695社(うちプライバシーマーク4,261社、ISMS 1,199社)
  • 継続率:95%(2020〜2026年平均。初めてUPFを利用したお客様が、次回の更新もUPFに依頼した割合)
  • 体制:プライバシーマーク審査機関(JIPDEC)の現役審査員が在籍(自らがコンサルティングを担当する企業の審査は行いません)。年間2,000件を超える審査関連の情報が社内に集まります
  • 自社でも取得:プライバシーマーク、ISMS(ISO/IEC 27001)、ISO/IEC 27701
  • 拠点:東京(本社)・名古屋・福岡。全国の企業に対応
  • 数字の定義と根拠:UPFの支援実績・継続率などの数字の定義と根拠

この記事を書いた人

株式会社UPF

株式会社UPF

東京都中央区に本社を構える株式会社UPFです。 日本全国を対象にPマーク(プライバシーマーク)とISMS(ISO27001)の新規取得コンサルティング、取得後の運用支援事業を展開しております。 プライバシーマークについてのお問い合わせ・ご相談は→03-6661-0846セキュリティーコンサルティング事業部まで

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