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ユーティリティソフトの設定における安全な運用【Pマーク取得の基礎知識】

 

ユーティリティソフトの設定における安全な運用【Pマーク取得の基礎知識】

【2026年10月時点の注記】

本記事は2018年1月の公開時点の情報をもとにしています。JIS Q 15001は2023年に改正され、プライバシーマークでは2024年10月1日から「構築・運用指針【JIS Q 15001:2023準拠】」に基づく申請受付が始まっています。

ユーティリティソフトとは何か、そしてユーティリティソフトにどのようなものがあるかを前回の記事で取り上げました。

すでに説明したようにユーティリティソフトはコンピュータセキュリティに大きな影響を与えるものです。これはつまりプライバシーマーク(Pマーク)取得会社としてユーティリティソフトの設定を適切にしていても、従業員のだれかがそれに変更を加えたり、あるいはソフト自体が更新されずに古いバージョンのままであったりすると、それに伴ってセキュリティレベルも低下するということを意味します。

プライバシーマーク(Pマーク)の更新審査などの際に「サーバやパソコンのユーティリティソフトをどのように管理しているか」という点が一つの項目として監査されることはないのですが、それでもプライバシーマーク(Pマーク)取得会社として個人情報を安全に守るためにも普段からユーティリティソフトの管理を徹底しておくのは重要なことです。

この記事のポイント

  • ユーティリティソフトの設定を適切にしていても、従業員が変更を加えたり、ソフト自体が更新されず古いバージョンのままだったりすると、セキュリティレベルも低下する
  • ユーティリティソフトの設定は社内で統一して周知し、不要なユーティリティソフトは導入しない・させない
  • ユーティリティソフトにも脆弱性が発見される可能性があるため、新しいバージョンが出されたら早めにアップデートする
  • Pマークの更新審査などでユーティリティソフトの管理が一つの項目として監査されることはないが、普段から管理を徹底しておくのは重要

設定を統一させ、社内で周知する

ユーティリティソフトの設定は、特段の理由がない限り、同じレベルを保つべき社内の業務用パソコンにおいてすべて統一するのが望ましいでしょう。

たとえばウイルスソフトの定期スキャンの日時ですが、これは社内で統一し、スキャンの頻度にばらつきが出ないようにするのが良い方法です。定期スキャンとはシステム上で定められた時刻にウイルススキャンを自動的に実行する機能です。

設定事項を社内ルールとして定めたなら、それを従業員全員に周知し、全員が確実にその設定を適用するように見届けるべきです。従業員が少ないプライバシーマーク(Pマーク)(Pマーク)取得会社や部門ごとに社内ルールの実施が可能なプライバシーマーク(Pマーク)取得会社であれば、システム管理者がすべてのコンピュータにおいて実際の設定を行うのもよいでしょう。

不要なユーティリティソフトを導入しない、させない

機能を十分に理解しないまま安易に便利そうなユーティリティソフトをインストールする人もいますが、これはコンピュータセキュリティに思わぬ影響を及ぼしかねない行為です。

プライバシーマーク(Pマーク)取得会社としては業務に必要なソフトウェアを把握し、それ以外のソフトを個々の従業員が認可なく導入することを制限する必要があるかもしれません。

アップデートする

ソフトウェアに脆弱性があると、それに起因して個人情報の漏えいが生じることもあります。ユーティリティソフトにも脆弱性が発見される可能性は大いにあります。

そこで通常のソフトウェアに対してアップデートを実施するのと同じようにユーティリティソフトに対しても新しいバージョンが出されたなら早めにアップデートを実施すべきです。

まとめ

この記事のまとめ

  • 社内のコンピュータにどのようなユーティリティソフトがあり、どのような設定になっているかを改めて把握する
  • 現在の設定がセキュリティ上適切なものかを個別に見直す

ユーティリティソフトについては、社内のコンピュータにどのようなものがあり、どのような設定になっているかを改めて把握する必要があるかもしれません。そのうえで現在の設定がセキュリティ上適切なものかを個別に見直すのがよいでしょう。

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株式会社UPFについて(2026年10月1日時点)

株式会社UPFは、プライバシーマーク(Pマーク)・ISMS(ISO/IEC 27001)・AIMS(ISO/IEC 42001)・TISAXなどの認証の取得・運用支援と、セキュリティ監査、AI利用ガイドラインの策定支援を行う情報セキュリティの専門会社です。

  • 創業:2005年5月(認証取得支援は2009年から)
  • 支援実績:累計5,695社(うちプライバシーマーク4,261社、ISMS 1,199社)
  • 継続率:95%(2020〜2026年平均。初めてUPFを利用したお客様が、次回の更新もUPFに依頼した割合)
  • 体制:プライバシーマーク審査機関(JIPDEC)の現役審査員が在籍(自らがコンサルティングを担当する企業の審査は行いません)。年間2,000件を超える審査関連の情報が社内に集まります
  • 自社でも取得:プライバシーマーク、ISMS(ISO/IEC 27001)、ISO/IEC 27701
  • 拠点:東京(本社)・名古屋・福岡。全国の企業に対応
  • 数字の定義と根拠:UPFの支援実績・継続率などの数字の定義と根拠

この記事を書いた人

株式会社UPF

株式会社UPF

東京都中央区に本社を構える株式会社UPFです。 日本全国を対象にPマーク(プライバシーマーク)とISMS(ISO27001)の新規取得コンサルティング、取得後の運用支援事業を展開しております。 プライバシーマークについてのお問い合わせ・ご相談は→03-6661-0846セキュリティーコンサルティング事業部まで

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