情報セキュリティにまつわる
お役立ち情報を発信

セキュリティパッチ/Pマーク

 

セキュリティパッチ/Pマーク

「パッチ」という言葉を聞いたことはありますか? 正確には「セキュリティパッチ」というのですが、この「セキュリティパッチ」とはソフトウェアを修正したりするためのプログラムのことを指します。

この記事のポイント

  • 「セキュリティパッチ」とは、ソフトウェアを修正したりするためのプログラムのこと
  • パッチは原則として自動的に適用されるものではなく、配布されたパッチを取得し適用する処理をユーザー自身が実行してはじめて当てられる
  • パッチはたいていソフトウェアのセキュリティ上の欠陥を解決するために提供されるもので、欠陥があるとマルウェアの被害や情報漏えいのおそれがあるため、Pマークの取り組みに関係する
  • Pマーク取得会社は、セキュリティパッチを当てるべき事態が生じたなら早急に適用してソフトウェアを最新の状態に保つ。適用は従業員の自己判断ではなく会社の指示のもと実施する

パッチの適用とは

コンピュータには通常OSという基幹となるソフトウェアシステムが入っています。OSとはオペレーティングシステムの略です。また様々な処理をするために多種多様なソフトウェアが入っています。

これらのソフトウェアはすべて目的を持って開発されたものですが、活用されていく中で徐々にソフトウェアの問題点や改良を要する点が出てくる場合がほとんどです。

とはいえ開発者が問題点を修正しようとしても、無数のユーザーのコンピュータにすでにインストールされているソフトを物理的に回収して配布し直すという方法をとることはできません。

そこで通常とられる方法というのが、修正が必要な部分のみプログラムを作り、それを個々のユーザーに配布し、すでに持っているソフトに当てさせるという方法なのです。

「パッチ」とは本来“当て布”を意味する語ですが、その通りプログラムにいわば布を当てるかのようにして更新を図ることがパッチの適用というものなのです。

パッチの適用は安全か?

パッチは原則として自動的に適用されるものではありません。普通はインターネットを介してパッチが配布されますが、それを取得し適用する処理をユーザー自身が実行することではじめてパッチが当てられます。

なぜプライバシーマーク(Pマーク)(Pマーク)の取り組みにセキュリティパッチが関係するかというと、パッチというのはたいていソフトウェアのセキュリティ上の欠陥を解決するために提供されるものだからです。

ソフトウェアにセキュリティ上の欠陥があると、それが原因でマルウェアの被害に遭ったり直接情報漏えいが生じたりするおそれもあるのです。プライバシーマーク(Pマーク)取得会社にとって深刻な事態にもつながりかねません。

パッチを安全に適用するには

プライバシーマーク(Pマーク)取得会社はそのような事態を回避するために、自社で利用しているOSやソフトウェアにセキュリティパッチを当てるべき事態が生じたなら早急に適用し、ソフトウェアが最新の状態に保たれるようにプログラムを更新しなければなりません。

もっともソフトによってはパッチを適用してシステムを更新することで従前の機能が失われたり不具合が生じたりすることもあります。よってパッチの適用は従業員の自己判断ではなく会社の指示のもと実施すべきです。

まとめ

この記事のまとめ

  • 現在では、ソフトウェアのプログラムファイルそのものを最新のものに丸ごと入れ替える方法が主流となっている(Windows Updateも今ではパッチではなく修正プログラムという言い方をしている)
  • プライバシーマーク(Pマーク)取得会社としては、セキュリティ対策としてOSやソフトウェアを最新の状態に保つことが必要な取り組み

本来セキュリティパッチは修正が必要なプログラムの一部を配布する形式で適用されるものでしたが、現在ではソフトウェアのプログラムファイルそのものを最新のものに丸ごと入れ替える方法が主流となっています。

もしかすると“パッチを当てる”という表現は現在主流となっているソフトウェアの修正方法とは厳密に一致しなくなっているというべきなのかもしれません。Windows Updateも今ではパッチではなく修正プログラムという言い方をしています。

いずれにしてもプライバシーマーク(Pマーク)取得会社としてはセキュリティ対策としてOSやソフトウェアを最新の状態に保つことが必要な取り組みといえます。

・こちらの記事もおすすめです
→【Pマークって日本だけ?】

株式会社UPFについて(2026年10月1日時点)

株式会社UPFは、プライバシーマーク(Pマーク)・ISMS(ISO/IEC 27001)・AIMS(ISO/IEC 42001)・TISAXなどの認証の取得・運用支援と、セキュリティ監査、AI利用ガイドラインの策定支援を行う情報セキュリティの専門会社です。

  • 創業:2005年5月(認証取得支援は2009年から)
  • 支援実績:累計5,695社(うちプライバシーマーク4,261社、ISMS 1,199社)
  • 継続率:95%(2020〜2026年平均。初めてUPFを利用したお客様が、次回の更新もUPFに依頼した割合)
  • 体制:プライバシーマーク審査機関(JIPDEC)の現役審査員が在籍(自らがコンサルティングを担当する企業の審査は行いません)。年間2,000件を超える審査関連の情報が社内に集まります
  • 自社でも取得:プライバシーマーク、ISMS(ISO/IEC 27001)、ISO/IEC 27701
  • 拠点:東京(本社)・名古屋・福岡。全国の企業に対応
  • 数字の定義と根拠:UPFの支援実績・継続率などの数字の定義と根拠

この記事を書いた人

アバター画像

株式会社UPF

東京都中央区に本社を構える株式会社UPFです。 日本全国を対象にPマーク(プライバシーマーク)とISMS(ISO27001)の新規取得コンサルティング、取得後の運用支援事業を展開しております。 プライバシーマークについてのお問い合わせ・ご相談は→03-6661-0846セキュリティーコンサルティング事業部まで

同じテーマの記事はこちら

すべて見る