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共通鍵と公開鍵【Pマーク取得の基礎知識】

 

共通鍵と公開鍵【Pマーク取得の基礎知識】

【2026年10月時点の注記】

本記事は2017年10月の公開時点の情報をもとにしています。JIS Q 15001は2023年に改正され、プライバシーマークでは2024年10月1日から「構築・運用指針【JIS Q 15001:2023準拠】」に基づく申請受付が始まっています。

大切な個人情報を安全に送受信する方法の一つに暗号化というものがあります。

プライバシーマーク(Pマーク)(Pマーク)の規格であるJIS Q 15001においても個人情報保護の技術的安全管理措置の一つに暗号化を利用した通信の活用が望ましい手法として挙げられています。

今回の記事では暗号化の中にも大きく分けて2つの種類があるという点をお話しいたします。プライバシーマーク(Pマーク)を取得・更新している会社で個人情報保護業務を担当している方なども基礎知識として知っておくとよいかと思います。

この記事のポイント

  • 暗号化とは、ネットワーク上で情報をそのままでは読めない形に変えて相手に送ること
  • 暗号化は鍵の本数によって、共通鍵暗号方式と公開鍵暗号方式の2種類に分かれる
  • 共通鍵方式は暗号化する鍵と暗号を元に戻す鍵が同じ、公開鍵方式はそれぞれ異なる

暗号化とはどんなもの?

その前にまず暗号化がどういうしくみなのか押さえておきましょう。

暗号化とはネットワーク上で情報をそのままでは読めない形に変えて相手に送ることです。繰り返しになりますがこれはプライバシーマーク(Pマーク)においても重要な技術とされています。

とはいえ読めない形になった情報は当然相手も読むことができません。そこで相手にだけは暗号となった情報を元に戻す手段が与えられていなければなりません。

情報を暗号に変換する手段となるものを「鍵」と呼びますが、暗号を元に戻す手段(「復号」といいます)となるものもまた「鍵」と呼ばれます。実はこの鍵の本数によって2種類の暗号化に分かれます。

共通鍵暗号方式のしくみ

「共通鍵方式」とは暗号化する鍵と暗号を元に戻す鍵が同じという暗号方式のことです。

例えて言うなら、貴重品を送る人がそれを箱に入れて鍵をかけ、貴重品と共にその鍵も相手に送るようなものです。そして受け取った人がその同じ鍵で箱を開けるということです。

貴重品を鍵のかかった箱に入れて送るという点では確かにセキュリティ上一定の安全は確保できます。ところがもし貴重品とともにその鍵も誰かに盗まれてしまったら、中身はいとも簡単に他人の手に渡ってしまいます。

ではどうすればよいのでしょうか。この問題を解決するためにもう一つの暗号化の方式が存在します。

公開鍵暗号方式のしくみ

「公開鍵方式」とは暗号化する鍵と暗号を元に戻す鍵がそれぞれ異なる暗号方式のことです。

これも例えて言うなら、受け取る側が用意した南京錠を送る側が先に受け取っておき、送る側がその南京錠を使って箱に鍵をかけて貴重品を送るようなものです。受け取る側は南京錠を開く鍵を自分で持っていますので、その鍵を使って南京錠を開けることができます。

この手法を暗号化にも適用することで、共通鍵暗号方式で問題となっていた点が解決したわけです。仮に暗号化された情報を盗み取って解読しようとする人がいたとしても、暗号を戻す鍵はインターネット上のどこにも出回っておらず取得することができないため暗号を解くことができません。

公開鍵方式は広く利用されており、たとえばデジタル署名などの認証技術にも活用されています。

共通鍵方式と公開鍵方式の違いをまとめると次のとおりです。

共通鍵方式と公開鍵方式の比較
方式鍵例え特徴
共通鍵暗号方式暗号化する鍵と暗号を元に戻す鍵が同じ貴重品を入れた箱に鍵をかけ、その鍵も相手に送り、受け取った人が同じ鍵で箱を開ける貴重品とともにその鍵も盗まれてしまったら、中身はいとも簡単に他人の手に渡ってしまう
公開鍵暗号方式暗号化する鍵と暗号を元に戻す鍵がそれぞれ異なる受け取る側が用意した南京錠を先に受け取っておき、その南京錠で箱に鍵をかけて送る。受け取る側は南京錠を開く鍵を自分で持っている暗号を戻す鍵はインターネット上のどこにも出回っておらず取得することができないため、暗号を解くことができない

まとめ

この記事のまとめ

  • 暗号化は、鍵の本数によって共通鍵暗号方式と公開鍵暗号方式の2種類に分かれる
  • 共通鍵暗号方式では鍵も盗まれると中身が他人の手に渡ってしまうが、公開鍵暗号方式ではその問題が解決している
  • 暗号化のしくみは、基礎知識として知っておくと役立つ

もちろん暗号化のしくみを知らなければ暗号化を利用できないというわけではありませんが、基礎知識として知っておくと役立つと思います。

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株式会社UPFについて(2026年10月1日時点)

株式会社UPFは、プライバシーマーク(Pマーク)・ISMS(ISO/IEC 27001)・AIMS(ISO/IEC 42001)・TISAXなどの認証の取得・運用支援と、セキュリティ監査、AI利用ガイドラインの策定支援を行う情報セキュリティの専門会社です。

  • 創業:2005年5月(認証取得支援は2009年から)
  • 支援実績:累計5,695社(うちプライバシーマーク4,261社、ISMS 1,199社)
  • 継続率:95%(2020〜2026年平均。初めてUPFを利用したお客様が、次回の更新もUPFに依頼した割合)
  • 体制:プライバシーマーク審査機関(JIPDEC)の現役審査員が在籍(自らがコンサルティングを担当する企業の審査は行いません)。年間2,000件を超える審査関連の情報が社内に集まります
  • 自社でも取得:プライバシーマーク、ISMS(ISO/IEC 27001)、ISO/IEC 27701
  • 拠点:東京(本社)・名古屋・福岡。全国の企業に対応
  • 数字の定義と根拠:UPFの支援実績・継続率などの数字の定義と根拠

この記事を書いた人

株式会社UPF

株式会社UPF

東京都中央区に本社を構える株式会社UPFです。 日本全国を対象にPマーク(プライバシーマーク)とISMS(ISO27001)の新規取得コンサルティング、取得後の運用支援事業を展開しております。 プライバシーマークについてのお問い合わせ・ご相談は→03-6661-0846セキュリティーコンサルティング事業部まで

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