Webサイトが改ざんされる?【Pマーク取得の基礎知識】

Webサイトを改ざんされる被害が後を絶ちません。以下は大阪のある一般社団法人のWebサイトの内容が長期にわたって不正アクセスにより改ざんされていたというニュースです。
Webサイトが改ざんされたニュース
1年以上にわたりサイトが改ざん状態、閲覧でマルウェア感染のおそれ – 大阪硝子工業会
ちなみに「マルウェア」というのはパソコンやネットワークに害を及ぼすプログラムの総称です。コンピュータウイルスはその代表例です。
被害を受けた側の法人としては仕方がないとはいえ、1年以上も改ざん状態が続いていたというのは深刻に受け止めるべき事態です。一昔前であれば、サイトの改ざんというと文書や写真を入れ替えたりというようなあからさまな改ざんが思い浮かべられていました。しかしながら近年はWebサイトにウイルスを埋め込み、それによって情報や金銭を詐取する方法が主流となっています。
ウイルスや不正なファイルが置かれた場合に厄介なのは、”改ざんが見た目ではわかりにくい”ということです。今回のニュースの事例においても一部のページにマルウェアが埋め込まれたもののそれがすぐに発見できるような種類のものではなかったため長期間そのままにされていたものと思われます。
それにしてもいったいどんな原因や経路で会社のWebサイトが改ざんされてしまうのでしょうか。2つほど挙げてみたいと思います。
管理者のアカウントが取られるケース
通常Webサイトはだれもが内容を勝手に書き換えられるものではありません。管理者アカウントを持っている人だけが更新したり情報を追加したりすることができるのであって、これができるのは会社の中でも限られているはずです。
この管理者アカウントが何らかの仕方で部外者の手に渡り、そこからWebサイト改ざんが始まるという事例も珍しくないようです。
脆弱性を突かれるケース
コンピュータやネットワークにおけるシステムの欠陥を「脆弱性」と呼びます。Webサイトを開発・管理するために自社が利用しているシステムに脆弱性があると、その隙を突いてWebサイトを改ざんすることができるようになります。とりわけシステムのアップデートがなおざりにされている場合はこの危険が一層高まります。
まとめ
今回の記事ではWebサイト改ざんの被害の特徴と原因を取り上げました。
もしプライバシーマーク(Pマーク)を使用している会社のWebサイトが改ざんされ、それによってユーザーにウイルス感染などの被害が及べば、その会社だけでなくプライバシーマーク(Pマーク)そのものの信頼性も下がってしまうかもしれません。どの会社もWebサイトが改ざんされる危険を自社とは無縁のものと思うべきではないのです。
この記事のまとめ
- 近年の改ざんは、Webサイトにウイルスを埋め込んで情報や金銭を詐取する方法が主流で、見た目ではわかりにくい
- 原因・経路として、管理者アカウントが部外者の手に渡るケースと、脆弱性を突かれるケースを挙げた
- プライバシーマーク(Pマーク)を使用している会社のWebサイトが改ざんされ、ユーザーにウイルス感染などの被害が及べば、Pマークそのものの信頼性も下がってしまうかもしれない
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株式会社UPFについて(2026年10月1日時点)
株式会社UPFは、プライバシーマーク(Pマーク)・ISMS(ISO/IEC 27001)・AIMS(ISO/IEC 42001)・TISAXなどの認証の取得・運用支援と、セキュリティ監査、AI利用ガイドラインの策定支援を行う情報セキュリティの専門会社です。
- 創業:2005年5月(認証取得支援は2009年から)
- 支援実績:累計5,695社(うちプライバシーマーク4,261社、ISMS 1,199社)
- 継続率:95%(2020〜2026年平均。初めてUPFを利用したお客様が、次回の更新もUPFに依頼した割合)
- 体制:プライバシーマーク審査機関(JIPDEC)の現役審査員が在籍(自らがコンサルティングを担当する企業の審査は行いません)。年間2,000件を超える審査関連の情報が社内に集まります
- 自社でも取得:プライバシーマーク、ISMS(ISO/IEC 27001)、ISO/IEC 27701
- 拠点:東京(本社)・名古屋・福岡。全国の企業に対応
- 数字の定義と根拠:UPFの支援実績・継続率などの数字の定義と根拠
この記事を書いた人
株式会社UPF
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