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USBメモリを安全に利用するために【Pマーク取得の基礎知識】

 

USBメモリを安全に利用するために【Pマーク取得の基礎知識】

USBメモリは便利なものです。コンピュータ上のデータを別の場所で利用したいときや、他の人に渡したいとき、データをUSBメモリに保存して持ち運べばそれができるからです。

とはいえ便利な反面、セキュリティにも気を配らなければなりません。個人情報をはじめとする会社の重要な情報をUSBメモリに入れたことが原因で情報の漏えいや消失が生じてしまうかもしれないのです。またUSBメモリに起因して生じうるウイルス感染も会社にとっては大打撃となります。

そういうわけでプライバシーマーク(Pマーク)を取得して個人情報保護に取り組んでいる会社は特にUSBメモリを安全に使用するためのルールを定めなければなりません。

ではどのようなルールが考えられるでしょうか?

USBメモリは会社で管理する

業務で使用するUSBメモリは会社で購入し、保管し、必要な社員への受け渡しを行うというのが最善です。私物のUSBメモリが使用されているケースもありますが、重要な情報が無断で社外に持ち出される可能性がありますので要注意です。

パスワードや暗号化機能付きのUSBメモリを使用する

権限のない人が実行しないようパスワードの設定ができるUSBメモリや、のぞき見されても内容が解読されないよう暗号化できるUSBメモリがあります。情報の不正利用を防止するうえでは有効な機能です。

USBメモリを放置しない

個人情報などが含まれたUSBメモリは必ず所定の位置に保管されるか、あるいは責任を持てる人が持っているかのどちらかでなければなりません。社内社外を問わずUSBメモリを放置するのはNGです。盗難される危険があります。

管理者不明のパソコンにUSBメモリを挿さない

これはウイルス感染対策ですが、社外のパソコン(公共のコンピュータを含む)や不特定多数のパソコンで会社のUSBメモリを使用するのは避けるべきです。そのパソコンがセキュリティ上安全かどうか確認できませんし、安全でなかった場合、USBメモリがウイルス感染し、それを介して会社のシステムやネットワークにもウイルス感染が及ぶ場合があるからです。

同じ原則から、管理者不明のUSBメモリを会社のパソコンに挿さないというルールも必要になります。

USBメモリの自動実行機能を無効にする

USBメモリを挿入するとファイルが自動的に開く機能があります。これを自動実行機能と言います。

USBメモリを介して広がる種類のウイルスの中には自動実行機能を悪用するものもありますから、セキュリティ的に推奨されるのはこの自動実行機能を無効化しておくことです。

まとめ

ここまででUSBメモリを安全に利用するためのルールとして考えられることをいくつかご紹介しました。便利さとリスクはいつも隣り合わせです。手軽に利用できるシステムについても個人情報保護を怠らないのがプライバシーマーク(Pマーク)取得会社の責務です。

この記事のまとめ

  • USBメモリは会社で購入し、保管し、必要な社員へ受け渡して管理する。パスワードや暗号化機能付きのものを使用する
  • USBメモリを放置しない。管理者不明のパソコンにUSBメモリを挿さない(管理者不明のUSBメモリも会社のパソコンに挿さない)
  • USBメモリの自動実行機能を無効にしておく

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株式会社UPFについて(2026年10月1日時点)

株式会社UPFは、プライバシーマーク(Pマーク)・ISMS(ISO/IEC 27001)・AIMS(ISO/IEC 42001)・TISAXなどの認証の取得・運用支援と、セキュリティ監査、AI利用ガイドラインの策定支援を行う情報セキュリティの専門会社です。

  • 創業:2005年5月(認証取得支援は2009年から)
  • 支援実績:累計5,695社(うちプライバシーマーク4,261社、ISMS 1,199社)
  • 継続率:95%(2020〜2026年平均。初めてUPFを利用したお客様が、次回の更新もUPFに依頼した割合)
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  • 自社でも取得:プライバシーマーク、ISMS(ISO/IEC 27001)、ISO/IEC 27701
  • 拠点:東京(本社)・名古屋・福岡。全国の企業に対応
  • 数字の定義と根拠:UPFの支援実績・継続率などの数字の定義と根拠

この記事を書いた人

株式会社UPF

株式会社UPF

東京都中央区に本社を構える株式会社UPFです。 日本全国を対象にPマーク(プライバシーマーク)とISMS(ISO27001)の新規取得コンサルティング、取得後の運用支援事業を展開しております。 プライバシーマークについてのお問い合わせ・ご相談は→03-6661-0846セキュリティーコンサルティング事業部まで

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