最近の新入社員教育事情
【2026年10月時点の注記】
本記事は2018年5月の公開時点の情報をもとにしています。制度・料金・統計などは、公開後に変更されている場合があります。最新の情報は無料相談でご確認ください。
ゴールデンウィークも終わり、基礎教育を終えた新入社員が現場に配属される企業もあるでしょう。5月病・6月病を乗り越えて新戦力となってもらいたいと期待している先輩社員も多いと思います。一昔前までの新入社員は学生時代からパソコンを利用することが多く、配属直後にパソコンの使い方を教える必要もありませんでしたが、最近スマートフォン(スマホ)の普及率が拡大していることにより、理系卒でさえ学生時代にパソコンを使ったことのない新入社員が増えているのをご存知でしょうか。
自宅にパソコンがあったとしても自ら使うことはめったになく、大概がスマホで済ますことができる時代です。パソコンのキーボードを利用しての文字入力よりスマートフォンのフリック入力の方が早い、ソフトウェアの起動にマウスのクリックではなく画面のアイコンをタッチしようとするというケースも見られるそうです。まぁ、タッチパネル仕様のパソコンであれば起動はしますが、それにしても・・・

数年前に新入社員教育の講師を担当した際、「ご自宅のパソコンにはウィルス対策ソフトはインストールされていますか?」と質問したところ、「ウィルス対策ソフトって何ですか?」と逆に質問される始末。社会人であれば、会社から貸与されたスマホには最初からセキュリティソフトがインストールされていますし、私物のスマホを業務利用するにはセキュリティソフトがインストールされていることが条件としている企業が大半です。そのような制約が無い学生時代にはコストが掛かるセキュリティソフトの利用はしないでしょう。そのような面からも新入社員のセキュリティ意識は高くないと思って接することが必要になります。
とは言っても新入社員の情報技術力が低いというわけではなく、スマホを使ってSNSやChatは難なく使いこなします。企業内でもChatや(企業内利用の是非があるとはいえ)LINE等で社員同士の情報共有や連絡を行うようになっていますが、それでも社外の取引先との連絡にはパソコンによる電子メールを利用することがまだ主流ですから、新入社員でもいずれはパソコンを使いこなせるようにならなくてはいけません。特に、電子メールを使用して発生するであろう「誤送信」事故を理解してもらう必要はありそうです。特に送信先を間違えて無関係の相手にメールを発信したり、CCやBCCの使い方を間違えて多くのメールアドレスが漏洩したりしないように、「送信前に再確認」するよう指示するようにしましょう。

株式会社UPFについて(2026年10月1日時点)
株式会社UPFは、プライバシーマーク(Pマーク)・ISMS(ISO/IEC 27001)・AIMS(ISO/IEC 42001)・TISAXなどの認証の取得・運用支援と、セキュリティ監査、AI利用ガイドラインの策定支援を行う情報セキュリティの専門会社です。
- 創業:2005年5月(認証取得支援は2009年から)
- 支援実績:累計5,695社(うちプライバシーマーク4,261社、ISMS 1,199社)
- 継続率:95%(2020〜2026年平均。初めてUPFを利用したお客様が、次回の更新もUPFに依頼した割合)
- 体制:プライバシーマーク審査機関(JIPDEC)の現役審査員が在籍(自らがコンサルティングを担当する企業の審査は行いません)。年間2,000件を超える審査関連の情報が社内に集まります
- 自社でも取得:プライバシーマーク、ISMS(ISO/IEC 27001)、ISO/IEC 27701
- 拠点:東京(本社)・名古屋・福岡。全国の企業に対応
- 数字の定義と根拠:UPFの支援実績・継続率などの数字の定義と根拠
この記事を書いた人
井上
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